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トップページ間接材購買ナレッジ&コラム第一回 非戦略購買にフォーカス

第一回 非戦略購買にフォーカス

2014年10月17日

直接材と間接材

売上高

会社が外部から購買・調達するモノやサービスにはいろいろありますが、自社が商品を製造するために必要な原料、材料、部品、商品(流通小売業の場合)などは「直接材」と呼び、業務に必要なパソコン、コピー機などの事務機器、備品類、文房具、各種レンタル品、サプライ用品などは「間接材」と呼んでいます。


直接材、間接材という用語はもともと主に製造業で使われていたもので、生産に直接関係する原材料、資材、部品などを直接材、それ以外の工具、装置、補修用品、部材、燃料などを間接材(副資材)として分類したのが始まりです。分けることによって、より管理しやすくし、購買・製造業務の効率化、コスト削減に役立っているといわれています。


もちろん直接材、間接材といっても、会社によって何を直接材とし、何を間接材とするかは異なりますが、一般的には、直接材は売上原価(製品製造原価、仕入原価)に、間接材は販売費・一般管理費に計上されています。別の表現をすれば、直接財は購買・調達そのものが会社の戦略となっている「戦略購買」であり、間接材は売上高に直接影響を及ぼさない「非戦略購買」であるといえます。

ただ、会社の経理のルールや取り決め上、売上原価(直接材)に算入しているものの中にも「非戦略購買」にあたる部分はあります。たとえば、ダンボールやビニールでできたプチプチと呼ばれる梱包の際の緩衝材などの副資材や、製造業では作業着や安全靴、ヘルメットなども原価に入っていますが、非戦略購買に当たるものです。


会社が購買・調達するモノやサービスを、このように直接材・戦略購買と間接材・非戦略購買とに分けた場合、筆者のこれまでの経験から申し上げると、間接材・非戦略購買の中にこそコスト削減の可能性が多く含まれていると断言できます。


著者:谷口健太郎 書籍:リバースオークション戦略(東洋経済新報社)より一部抜粋