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トップページ間接材購買ナレッジ&コラム第八回 効果的な比較購買をするために

第八回 効果的な比較購買をするために

2015年1月20日

形式知を購買資産として仕組み化

比較購買に重要なことは、購買担当者の頭の中にあった「暗黙知」を明文化して「形式知」にするだけでなく、その「形式知」となった情報を組織の中で生かす仕組みをつくることです。


資料

仕様の情報を購買する担当者しか知らないということは、その情報が担当者だけに帰属していることになります。そのため、購買を担当していた人が異動になったり、退職してしまったりすると、「あの紙袋、どこから買っていたっけ?」「どういう条件だったっけ?」ということになり、新しい担当者は戸惑ってしまいます。 それでも多くの場合、今までの業者さんに連絡してなんとか急場をしのいで、大きなトラブルもなく処理しているというのが現状でしょう。 なにしろメインミッションが別にあるのですから、こうした暗黙知の情報を引き継ぐということまで手が回らないのです。 しかし、その繰り返しでは効果的な比較購買はいつまでたっても実行できません。 やはり、購買の担当者が持っている暗黙知の情報を形式知にし、さらに業者さんに仕様書として伝えること、そしてその形式知を組織として共有することが求められます。 そうすることによって、形式知は「購買資産」として引き継がれていくのです。


また、仕様を明確にして形式知として共有できれば、新しく購買を担当する人はその情報の内容をもとに、いろいろと考えたり判断することができます。たとえば、仕様の内容を検討したり、発注の単位や時期、入札の単位を検討することなどによって、そこに、より市場や価格の「流動性」が生まれてくる可能性が出てきます。


著者:谷口健太郎 書籍:リバースオークション戦略(東洋経済新報社)より一部抜粋